住宅リフォームは建築確認申請が必要?

最近、既存ストックを有効に活用していこうとする考え方が増えてきため、古い住宅をリフォームして住もうと考えている方が多いのではないでしょうか。
中には、自分で簡単なDIYに挑戦してみようとする方もいるのでは?
でも、その際に建築確認申請が必要になるのか心配になりますよね。

こんにちは。山登りが好きな建築士です。

そこで、今回は、建築確認申請と住宅リフォームの関係について、一般の方でもわかるように簡単な記事にしました。

リフォームは、法に位置付けがない

表題の通りで、建築基準法では「リフォーム」という言葉はありません

あるのは、「大規模の修繕」「大規模の模様替」という文言があります。
どういった行為かというと、

 修繕とは、建築物の主要構造部の一種以上について行う過半の修繕
模様替とは、建築物の主要構造部の一種以上について行う過半の模様替

のことをいいます。

主要構造部とは、壁、柱、床、梁、屋根、階段のことです。

修繕とは、例えば、外壁を同じような外壁材で復元した場合などのことをいいます。
模様替とは、例えば、木造の柱を鉄骨造の柱に替えたり、屋根を瓦から金属板に替えた場合などのことをいいます。

例えば、リフォームにおいて、柱や壁、床を新しく造り替えたりする行為は、規模によりますが、この大規模の修繕若しくは模様替に該当することになります。

どういった場合に建築確認申請が必要になるの?

法第6条第1項第一から三号の建築物は、上記の大規模の修繕、模様替に該当する場合には、建築確認申請が必要になります。

しかしながら、同項第四号建築物の場合は、大規模の修繕・模様替を行う行為は、建築確認申請は不要です。

四号建築物については、過去の記事を参照してもらえばよいのですが、四号建築物とは、基本的には、木造2階以下の在来工法の住宅だと思って頂ければ良いです。

ちなみに、この既存の四号建築物にエレベーターを設置する行為も確認申請不要になります。
この行為は、EVメーカーさんも詳しいので、2階建ての木造住宅に設置したい場合は、メーカーさんに確認してください。

ですので、よくDIYさんが行うような、木造2階以下の住宅のクロスや床板等の簡単な修理を行う程度であれば、基本的に法的な問題は発生してこないと思われます。
ただし、心配な方は、建築士に相談しましょう!

増築等を行う場合の注意点

型式認定を受けている住宅をリフォームする場合には、事前に住宅を建設したハウスメーカーに確認することをオススメします。自分が行おうとする行為(例えば、壁の撤去や増築)は、型式認定から外れることになる可能性があり、場合によっては、違法建築物となることも考えられます。

その他(旧耐震建築物)

リフォームする際に、住宅が旧耐震(昭和56年以前)の建築物の場合には、耐震診断を行なって、必要な場合には、耐震工事も併せて行った方が良いですよ。

 

今回は、ここまでとなります。
ここまでお読み頂きありがとうございました。٩( ‘ω’ )و