建築基準法において規定する建築物の「基礎」を解説!

当サイトでは、これまでに、基礎に関することをいつくか解説してきましたが、そもそもの法における「基礎」の考え方を書いていませんでしたので、記事にしました!
特に住宅建築に関する基礎を視点において記述しています。

こんにちは。やまけんです!!

ということで、早速解説しましょう!

基礎に関係する法令は、施行令第38条に規定

施行令第38条は、こんな法令です。
そこまで複雑では無いものの、何となく見る気を無くす感じのですよね。笑

(基礎)
第38条 建築物の基礎は、建築物に作用する荷重及び外力を安全に地盤に伝え、かつ、地盤の沈下又は変形に対して構造耐力上安全なものとしなければならない。
2 建築物には、異なる構造方法による基礎を併用してはならない。
3 建築物の基礎の構造は、建築物の構造、形態及び地盤の状況を考慮して国土交通大臣が定めた構造方法を用いるものとしなければならない。この場合において、高さ13m又は延べ面積3,000㎡を超える建築物で、当該建築物に作用する荷重が最下階の床面積1㎡につき100kNを超えるものにあつては、基礎の底部(基礎ぐいを使用する場合にあつては、当該基礎ぐいの先端)を良好な地盤に達することとしなければならない。
4 前二項の規定は、建築物の基礎について国土交通大臣が定める基準に従つた構造計算によつて構造耐力上安全であることが確かめられた場合においては、適用しない。
5 打撃、圧力又は振動により設けられる基礎ぐいは、それを設ける際に作用する打撃力その他の外力に対して構造耐力上安全なものでなければならない。
6 建築物の基礎に木ぐいを使用する場合においては、その木ぐいは、平家建の木造の建築物に使用する場合を除き、常水面下にあるようにしなければならない。
これだと、分かりずらいので、表にして簡単な概要をまとめました。
令第38条 概要 関係告示
第1項 ①荷重+外力を安全に地盤に伝えること
②地盤沈下・変形に対して構造耐力上安全なもの
第2項 異種基礎併用の禁止
第3項 ①基礎構造は大臣告示に定めた構造方法
②H>13m or 延べ面積>3,000㎡の建築物で、最下階に作用する荷重>100KN/㎡の場合は、基礎の底部(基礎杭の先端)を良好な地盤に達すること
H12建告1347(基礎構造方法)
H12建告2009(免震建築物)
第4項 大臣告示構造計算による場合は、2項と3項は適用しない H12建告1347(構造計算の基準)
H14建告474(特定畜舎等建築物)
H12建告667(テント倉庫建築物)
第5項 杭打ち時は、打撃力等の外力に対して構造耐力上安全なもの
第6項 木杭は常水面下にあるようにする(平家の木造建築物に使用する場合を除く)
住宅建築においては、第1項と第3項が主に該当しますが、第1項は、一般的な抽象的内容なので、実務上は、第3項が重要です。

また、住宅あれば、高さ13m超、延べ面積3,000㎡超はありえませんので、①だけ、つまり、「H12建告1347号」が重要になります。

第4項は、告示基礎としたくない(できない)場合の構造計算基準を定めています。
ちなみに、木杭は仮設住宅以外では見たことがないのでです・・・今の時代にはないでしょうね。明治期は土木構造物でも松杭を使用していましたよね。

H12建告1347号の解説

この告示は、次のような構成になっています。

第1第1項は、地盤の許容応力度ごとの基礎構造方法と、告示が適用されない例外建築物等が規定されています。
第2項は、基礎杭の構造方法
第3項は、べた基礎の構造方法
第4項は、布基礎の構造方法
第2は、令第38条第4項に規定する構造計算基準を規定
それでは、各項ごとに解説します。

告示第1第1項

・地盤の許容応力度(長期)<20KN/㎡ →  基礎杭
・20KN/㎡≦地盤の許容応力度(長期)<30KN/㎡ →  基礎杭orべた基礎
・地盤の許容応力度(長期)≧30KN/㎡ →   基礎杭orべた基礎or布基礎
地盤調査を行って、地盤の許容応力度(長期)ごとに、どのような基礎構造とするかが決まります!! ※地耐力の調査は、令第93条に規定

一般的には、住宅建築の場合、安全性を鑑みて、べた基礎が一般的です。
布基礎とすることもありますが、居室以外の物置等で使用するくらいでしょうか。

また、軟弱地盤の場合は、地盤改良により、許容応力度の改善を図るので、住宅建築の場合には、基礎杭はあまり使用しません。使用するのは、中高層建築物ですね。

(上記の3つが適用されない建築物等)
一号イ:木造の茶室、あずまや等
一号ロ:延べ面積10㎡以内の物置、納屋等
二号:地盤の許容応力度(長期)が70KN/㎡以上で、木造建築物or木造+組積造等のうち、令第41条第1項ただし書きの規定により、土台を設けないもの
三号:門、塀等
四号:法第85条第2・5項仮設建築物(法第6条第1項第二号・三号建築物を除く)

茶室は、つまりお茶をたてる離れでしょう。あずまやは公園で見かけるやつですね。
また、小規模物置とか、建築物に附属する門、塀ですね。
仮設建築物は、法第6条第1項二号・三号建築物を除いているので、例えば、プレハブ(鉄骨造)で延べ面積が200㎡を超える場合は、令第38条第4項の構造計算を行わない場合、告示基礎が必要です。
ここで勘違いしてはいけないのは、適用されないからといって、基礎を設けなくて良いわけではありませんので、あくまでも告示による必要は無いということ。
令第38条第1項は除かれていませんよね。

告示第1第2項(基礎杭)

低層の住宅建築では、あまり使用しないので、次回の記事にします!

告示第1第3項(べた基礎)

一号 ①鉄筋コンクリート造
②ただし、地盤の許容応力度(長期)≧70KN/㎡かつ「密実な砂質地盤その他著しい不同沈下等の生じる恐れのない地盤」で基礎に損傷を生じる恐れがない場合は、無筋とできる
二号 木造建築物等の場合は、”立ち上がり”を設けること
三号 ①”立ち上がり”部分の高さは、地上部分で30㎝以上厚さは12㎝以上
②基礎の底盤の厚さは12㎝以上
四号 ①根入れ深さは、原則12㎝以上とし、凍結深度より深いものとする。

▶︎凍結深度については、別記事でまとめています。
凍結深度とは何か?(寒い地域では知っておいた方がよい規定)

五号イ ①立上り部分の主筋:径12㎜以上(異形鉄筋)
②主筋を立上り部分の上端・下部の底盤に1本以上配置(補強筋と緊結)
五号ロ 立上り部分の補強筋:径9㎜以上を縦に30㎝以下の間隔に配置
五号ハ 底盤の補強筋:径9㎜以上を縦横に30㎝以下の間隔で配置

これを覚える必要があります。
住宅建築の場合には、べた基礎が主流なので、告示からどういった基礎構造が求められているのか想像しましょう! 標準設計図を見るのが早いです。

告示第1第4項(布基礎)

一号 ①第3項(第五号ハを除く)の規定による
②根入れ深さ:24㎝以上
③底盤の厚さ:15㎝以上
二号 底盤の幅(㎝)

 

N=地盤の許容応力度(長期)

建築物の種類
重量の小さな建築物(木造・鉄骨造等) その他の建築物
平家 2階建
30≦N<50 30 45 60
50≦N<70 24 36 45
70≦N 18 24 30
三号 底盤の幅が24㎝以上の場合
①底盤に補強筋として径9㎜以上の鉄筋を30㎝以下の間隔で配置
②底盤の両端部に配置する径9㎜以上の鉄筋と緊結

現代では、住宅建築で布基礎はあまり見かけないので、あまり使用はしないと思いますが、物置や趣味小屋とかで、告示基礎としなければならない場合に使うくらいですかねー

告示第2(構造計算の基準)

一号:令第82条第一号から第三号までの構造計算
二号:自重による沈下その他の地盤の変形等を考慮して建築物又は建築物の部分に有害な損傷、変形及び沈下が生じないことを確かめる。

令第38条第4項の構造計算基準が規定されています。
告示基礎にしたくない(できない)場合は、構造計算が必要です。
令第82条第一号から三号の構造計算を行って、沈下、転倒、滑動、部材損傷等について検討を行いさいということです。
住宅建築ではまず使用しませんが、想定ですが、仮設建築物で、地盤と固定させたくない場合に、滑動・転倒等の検討を行って、問題が無いことを確認したい場合に使用するくらいなのかなと考えられます。

まとめ

建築基準法における「基礎」の基本的な考え方をまとめました。
最後まで読んで頂きありがとうございました٩( ‘ω’ )و

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