居室用途ごとの必要割合と、D/Hから求める採光補正係数で有効面積を算定します。Kはこのツールの略号で、法令の定義記号ではありません。天窓は令第20条第2項の地域別算定値×3（上限3.0）が原則です。ベータ版では周辺に採光上の障害がない天窓をK＝3.0で概算します。

1/5は幼稚園・小中高等の教室や保育室、1/7は住宅の居室・病室・寄宿舎の寝室等、1/10はその他の学校の教室等が基本です。住宅で1/10を用いる場合は、告示1800号による床面50lx以上の照明設備など、該当する措置を確認します。

居室床面積の1/20以上の換気上有効な開口部を確認します。開閉できる天窓も対象に含め、窓種・開放角度・障害物による実際の有効開放面積に注意します。

法第28条第1項の用途別採光要求とは別に、避難関係規定で用いる採光上の無窓判定です。採光に有効な部分が床面積の1/20以上かを確認します。

令第116条の2第1項第2号は、開放できる天井部分または告示992号で天井高に応じて定まる壁部分を対象とします。ベータ版では開閉できる天窓の有効開放面積を天井部分として算入します。告示993号の特殊な給排気口による算定は別ルートです。令第126条の2・第126条の3による排煙設備全体の適合判定ではありません。

2階以下・延べ200㎡以下の住宅等で、各居室に1/20以上の換気上有効な窓がある場合の告示免除候補です。住宅という用途だけで自動適用はしません。

確認対象となる3号建築物を建築士が設計する場合の、確認審査上の特例です。防火地域・準防火地域外の一戸建て住宅（住宅以外の用途に供する部分が延べ面積の2分の1以上または50㎡を超えるものを除く。）で令第10条第3号に該当する場合は、法第28条の採光・換気に加え、令第116条の2の無窓判定も審査省略対象に含まれます。それ以外の3号建築物は令第10条第4号となり、法第28条第1項・第2項は審査省略対象ですが、令第116条の2は審査対象です。いずれも確認審査上の省略であり、法令への適合義務と設計者による検討は残ります。

近隣商業・商業地域内の住宅で、開口部を有する壁で区画された二室を一定条件のもと一体的に扱う別算定です。本ツールの自動計算には含めず、該当時は個別検討へ回します。