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戸建て住宅用の土地を探すならどこの用途地域がいいのか。建築・都市計画のプロが考えてみた。

こんにちは。やまけん(@yama_architect)です♪
やまけんブログでは、建築や都市計画、不動産に関して業務に役立つ豆知識を発信しています♪

今回の記事は、戸建て住宅用地にフォーカスして、どの用途地域が比較的住みやすいか、メリット・デメリットを考えてみた結果を簡単に考察しています。

わたしの個人的な主観も一部で入っているので、楽しみながらお読みください♪

いつの時代も戸建て住宅に憧れを抱きながら生活する方は一定数いらっしゃいます♪しかしながら、あまり”都市計画を知らずに土地を購入される方が多いこと多いこと”・・・常日頃から思うところ。

都市計画を知ればもう少し楽に土地探しができると思います♪




戸建て住宅用地_用途地域別のメリット・デメリット

用途地域には、住居系地域、商業系地域、工業系地域の大きく3つあります。このうち、戸建て住宅系に適しているのは、住居系地域となります。

もちろん商業系地域や工業系地域も悪くはないのですが、商業系地域は地価が高い傾向にあるため、高層住宅(マンション)に適しているので戸建て住宅を建築すると日照や通風、騒音の関係で問題を抱える可能性が高いです。

また、工業系地域については、危険性の大小に関わらず工場の建築が可能なため、特に騒音の問題や臭気の関係で問題を抱える可能性が高いです。

なお、工業専用地域については、住宅自体の建築が制限されているので土地探しの際にはお気をつけてください。

では、ここから本題です。

住居系用途地域におけるメリットデメリットをかいていきます。

なお、第二種住居地域及び準住居地域の制限は商業系用途地域に近いのと、全国的にみても指定されているエリアが少ないですので、説明は省略します。*田園住居地域は指定されている都市がないため説明を省略します。

用途地域メリットデメリットおすすめ度
第一種低層住居・閑静な住宅地(郊外ニュータウン)
・敷地面積が広く建坪率が低いためゆとりある建築が可能
・面積が広く購入価格が高い
・人口密度が低く徒歩圏での生活は困難な地域が多い
・住宅地であり就業地までの距離が遠い
★★★☆☆
第二種低層住居・同上
・第一種低層との違いは単独でコンビニの建築が可能なこと
・同上★★★☆☆
第一種中高層・小規模(500㎡)な店舗や飲食店などの建築が可能
・日常生活に便利な施設が立地可能
・大規模店舗が少なく騒音等の心配が少ない
・大規模店舗等の建築が不可
・事務所が立地できない
・大規模店舗が周囲に立地できない
・周囲に高層マンションが建つ可能性はあり
★★★★☆
第二種中高層・中規模(1,500㎡)な店舗や飲食店などの建築が可能
・日常生活に便利な施設が立地可能
・大規模店舗等の建築が不可
・大規模店舗が周囲に立地できない
・周囲に高層マンションが建つ可能性はあり
★★★☆☆
第一種住居地域・大規模(3,000㎡)な店舗や飲食店などの建築が可能
・日常生活に便利な施設が立地可能
・特徴の無い用途地域(可も不可もない)
・大規模な店舗の立地可能性あり
★★☆☆☆
用途地域メリット・デメリット(戸建て住宅用地)

第一種低層住居専用地域(第二種低層住居専用地域)が戸建て住宅用地として最適であると見えるものの、最低敷地限度の設定や街区が広いこともあって、余裕・ゆとりのあるまちとしてのメリットはあるものの、若干、歩いて暮らすには住み難いと感じると思います。

また、単独で飲食店や店舗の立地は不可です。

ですので、第一種低層住居専用地域で暮らすには自家用車所有が前提となる傾向にあります。

一方で第一種中高層住居専用地域(第二種中高層住居専用地域)については、小規模ではあるものの、単独で店舗や飲食店の立地が可能なため、日常生活に必要な施設が充足していることから生活に便利な地域である事が多いです。

という事で以上です。それではまた〜〜♪
参考になれば幸いです。






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ABOUT US
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YamaKen都市計画(まちづくり)を通じて都市を美しくしたい人
【資格】1級建築士、建築基準適合判定資格者、宅建士など 【実績・現在】元役人:建築・都市計画・公共交通行政などを10年以上経験 / 現在は、まちづくり会社を運営:建築法規・都市計画コンサル,事業所の立地検討,住宅設計など