こんにちは。山けんです。
今回は、「無窓居室」に関して解説します。
これまでにも排煙無窓については解説してきたところですが、今回は、そもそもの無窓居室の種類について解説していきます。
まぁ、全部知らなくても、なんとかなるんですが、笑。
知っていると、なんの無窓？を言ってんねんって設計者同士の会話で分かるようになるので、そのくらいです。
通常は、採光と排煙無窓、それから主要構造部の耐火構造等に関する無窓について知っていればいいのかなかなと思います。
目次
無窓居室の種類
（１）換気上の無窓居室
これは、建築基準法第２８条第２項に規定されているものです。
規定内容としては、居室の床面積の２０分の１以上の開口部を設けなければならないとするものです。
（法第２８条第２項）
居室には換気のための窓その他の開口部を設け、その換気に有効な部分の面積は、その居室の床面積に対して、２０分の１以上としなければならない。ただし、政令で定める技術的基準に従つて換気設備を設けた場合においては、この限りでない。
（２）採光上の無窓居室
これは、建築基準法第３５条ー令第１１６条の２第１項第一号に規定されているものです。
ここで注意が必要なのは、居室の採光規定である建築基準法第２８条とは違うものです。
この法第２８条については、７分の１から１０分の１の範囲内で定められています。
規定内容としては、採光上、居室の床面積の２０分の１以上の窓等を設けなければならないとするものです。
法第３５条については、こちらの記事を確認ください。
▶︎建築基準法第３５条の適用を受ける建築物を分かりやすく解説（ブログ内リンク）
（令第１１６条第１項、第１項第一号）
法第３５条（法第８７条第３項において準用する場合を含む。第１２７条において同じ。）の規定により政令で定める窓その他の開口部を有しない居室は、次の各号に該当する窓その他の開口部を有しない居室とする。
一 面積（第２０条の規定より計算した採光に有効な部分の面積に限る。）の合計が、当該居室の床面積の２０分の１以上のもの
（３）排煙上の無窓居室
これは、建築基準法第３５条ー令第１１６条の２第１項第二号に規定されているものです。
規定内容としては、居室の床面積の５０分の１以上の有効な開口部を設けなければならないとするものです。
法第３５条については、こちらの記事を確認ください。
▶︎建築基準法第３５条の適用を受ける建築物を分かりやすく解説（ブログ内リンク）
（令第１１６条第１項、第１項第二号）
法第３５条（法第８７条第３項において準用する場合を含む。第１２７条において同じ。）の規定により政令で定める窓その他の開口部を有しない居室は、次の各号に該当する窓その他の開口部を有しない居室とする。
二 開放できる部分（天井又は天井から下方８０㎝以内の距離にある部分に限る。）の面積の合計が、当該居室の床面積の５０分の１以上のもの
（４）内装制限上の無窓居室
これは、建築基準法第３５条の２ー令第１２８条の３の２に規定されているものです。
規定内容としては、床面積が５０㎡を超える居室において、居室の床面積の５０分の１以上の有効な開口部を設けなけばならいとするものです。つまり、５０分の１未満の場合には、内装無窓となり、内装制限が適用されます。（同令二号もあります・・・）
法第３５条の２（法第８７条第３項において準用する場合を含む。次条において同じ。）の規定により政令で定める窓その他の開口部を有しない居室は、次の各号のいずれかに該当するもの（天井の高さが６mを超えるものを除く。）とする。一 床面積が５０㎡を超える居室で窓その他の開口部の開放できる部分（天井又は天井から下方８０㎝以内の距離にある部分に限る。）の面積の合計が、当該居室の床面積の５０分の１未満のもの二 法第２８条第１項ただし書に規定する温湿度調整を必要とする作業を行う作業室その他用途上やむを得ない居室で同項本文の規定に適合しないもの
（５）主要構造部を耐火構造等にする無窓の居室
これは、建築基準法第３５条の３ー令第１１１条に規定されているものです。
規定内容としては、一号と二号があります。
一号は、採光上、居室の床面積の２０分の１以上の窓等を設けなければならないとするものです。（採光上の無窓居室に同じ）
二号は、直接外気に接する避難上有効な構造で、直径１m以上の円が内接することできる窓等、or幅75㎝以上・高さ1.2m以上の窓等を設けなければならないとするものです。
（令第１１１条第１項）
法第３５条の３（法第８７条第３項において準用する場合を含む。）の規定により政令で定める窓その他の開口部を有しない居室は、次の各号のいずれかに該当する窓その他の開口部を有しない居室とする。
一 面積（第２０条の規定により計算した採光に有効な部分の面積に限る。）の合計が、当該居室の床面積の２０分の１以上のもの
二 直接外気に接する避難上有効な構造のもので、かつ、その大きさが直径１m以上の円が内接することができるもの又はその幅及び高さが、それぞれ、７５㎝以上及び１.２m以上のもの
主要構造部の耐火等に関する補足（法令改正情報）
平成３０年改正により、一部緩和が示されています。
現時点で未施行ですが、一戸建て住宅に関しては大きな緩和となりますので、こちらの記事もご覧ください。
▶︎「無窓居室」でも一戸建て住宅であれば主要構造部を耐火構造等にしなくてもよくなる［平成３０年法改正］（ブログ内リンク）
（６）敷地と道路との関係における無窓の居室
これは、建築基準法第４３条第３項三号ー令第１４４条の５ー令第１１６条の２に規定されているものです。
つまり、採光・排煙無窓の考え方に同じです。
（令第１４４条の５）
法第４３条第３項第三号の規定により政令で定める窓その他の開口部を有しない居室は、第１１６条の２に規定するものとする。
無窓居室を計画する場合について
無窓居室がある建築物については、防火避難上の規定において、制限される内容が大幅に増えます。
また、自治体によっては、条例により制限の付加を行なっている場合が多いです。
ですので、無窓居室を有する場合には、入念な法チェックが必要です。
まとめ
今回は、「無窓居室」の種類について、解説しました。
今後は、無窓居室における制限等についても詳しく書いていきたいと思いますので、今後とも当ブログをどうぞよろしくお願いい足します。٩( ‘ω’ )و
