こんにちは！やまけん（@yama_architect）といいます。
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ではでは、もう既に知っている人も多いかと思います。
国から最新の地震動予測地図が発表されました！！
左図：今後 30 年間に震度６弱に以上の確率 ( 平均ケース・活断層などの浅い地震 )
右図：今後 30 年間に震度６弱以の確率 ( 平均ケース・海溝型地震 )
※出典：https://www.jishin.go.jp/evaluation/seismic_hazard_map/shm_report/shm_report_2020/
地震がとってもとっても多い日本。
さらに水害も多い（今後、温暖化によって増加する）中では、住む場所や自身が所有する不動産の資産価値を守る方法（耐震・免震、水害対策など）を改めて考えなくてはいけない時期に来ていると思うのです。
災害を政府や役所の所為にしている場合ではなくて、自分で考えて選択する時代にあると思います。
日本全国どこでも地震が発生するのはご存知かと思います。
とはいえ、この地震について震度という分かりやすい指標のみで判断してしまうのは危険なんです。
海溝型と活断層型では、震源の深さや大陸までの距離によって揺れ方に違いがあることが分かっています。仮にどちらも震度６強だとしても揺れの性質（厳密には地震動の卓越周期）が異なります。
その中でも沿岸部の津波災害浸水想定区域を除いて注意するのが直下型とされる活断層型です。
熊本地震や兵庫県南部地震、中越地震のように建築物への影響が著しく大きいです。
さらに知識を深めるための参考記事
＞＞【地震対策】中低層の住宅が被害を受けやすい”やや短周期地震動１~２秒”を知る。
一方で、海溝型地震の脅威はなんといっても津波です。南海トラフが発生すれば津波が発生することが分かっているので、南海トラフが発生するエリア周辺はホント注意が必要かと思います。
とはいえですね海溝型地震自体の影響は相模トラフ（首都圏直下）のようなケースを除けば建築物の被害はそこまで大きくはないことが多いです。
実際、東北太平洋沖地震では、地震被害は地震の規模に比べば軽微な被害と言っていいです。
単純に震度６強や７だから危険ということではなくて、地震の種類に応じて必要な対策を行うことが重要だと思います。
逆を言えば、適切に地震リスクを把握し最適な対策を行えば災害という予測が難しいリスクを低減することも可能ということです。これだけ予測技術が向上しているので使わない手はないですよね。
ということで以上です。また〜〜〜
