【2026年版】建築物の用途区分・用途コード一覧（08010〜08990）

2026年7月28日更新：国土交通省の現行用途分類（08010〜08990）と、2025年1月1日から用いられている建築工事届の様式を確認し、表記と解説を更新しました。

こんにちは。Yamakenです。

建築確認申請書などに記載する「建築物又は建築物の部分の用途」は、用途名と5桁の用途コード（08010〜08990）を対応させて記入します。この記事では、その一覧を検索できる形で掲載します。

用途コードの検索欄 ／ 用途コード一覧表

申請書への用途コードの記載

• 用途コードは建築物・部分の使い方を示すものです。用途地域への適合、特殊建築物への該当、用途変更手続の要否を、このコードだけで判定するものではありません。
• 一棟に複数の用途がある場合、第三面には敷地全体の「主要用途」を記載し、第四面にはその棟に含まれるすべての用途を用途コードごとに分けて記載します。第五面の「用途別床面積」も、それぞれの用途に分けて整理します。
• 2025年1月1日以降の建築工事届では、用途分類が建築確認申請書の分類と整合され、同じ08010〜08990のコードが使われています。
• 表にない通称は、実際の営業内容、平面計画、利用実態に最も近い用途へ整理します。通称と表の用途名が違うだけで「その他（08990）」になるとは限りません。

複合建築物の「主要用途」

主要用途は、建物全体を代表する用途です。一般には床面積が最も大きい用途が重要な判断材料になりますが、面積だけで機械的に決まるとは限りません。建築物全体の利用目的、事業の中心となる用途、ほかの用途がその用途に付属・従属しているかを含めて整理します。

• 共同住宅＋小規模店舗：共同住宅が建物の中心なら、主要用途は共同住宅として整理
• 店舗＋事務所：床面積、利用者、運営形態などから建物全体の中心となる用途を整理
• 工場＋工場に付属する事務所：事務所が工場運営のための付属部分なら、建物全体として工場を主要用途とする整理が一般的
• 商業・業務・住宅が同程度に入る複合施設：単純な付属関係がないため、計画の主目的と床面積構成を踏まえて主要用途を整理

なお、主要用途を一つに整理しても、第四面ではほかの用途を省略しません。例えば「共同住宅＋店舗＋事務所」であれば、第四面には共同住宅（08030）、店舗に該当するコード、事務所（08470）をそれぞれ記載し、第五面では用途別床面積を分けて記載します。

用途地域への立地可否は「主要用途」だけでは判断しません。複合建築物では、建物に含まれるそれぞれの用途について、建築基準法第48条と別表第二の用途制限に適合するかを確認します。主要用途が立地可能でも、併設する店舗、事務所、作業場、倉庫などがその用途地域で制限される場合があります。用途の種類だけでなく、床面積、作業場の規模、原動機の出力、危険物の量など、用途ごとに定められた条件も確認が必要です。ただし、ほかの用途に機能上従属し、法令上「附属するもの」として扱える部分は、その前提で検討します。

迷いやすい用途の例

※同じ通称でも、計画内容や実際の使い方によって用途の判断が変わります。

建築物の用途区分・用途コード一覧

コード確認後の用途地域・確認申請・用途変更の案内へ

※表中の「※」付きリンクは、用途判断の参考となる都市と建築基準法（YamakenBlog）の関連記事です。法令上の用途名そのものではありません。

参考資料

• 国土交通省「建築工事届 記入の手引き（令和8年6月版）」（用途分類表・記入例）
• 国土交通省「建築工事届及び建築物除却届の様式が変わります」
• 国土交通省「建築工事届等に関するQ&A」